東京の団地に住む Tokyo JAPAN
東京人はどんなところに住んでいるのでしょうか。
そんな素朴な疑問にお答えします、第４回目は「団地に住む」です。
団地の語源は「一団の土地（敷地）」です。
第３回「長屋に住む」で一敷地一建物の原則をブログしました。また敷地は、用途や規模により異なりますが、建築基準法上最低でも２ｍ以上道路に接していなければなりません。
この原則を、敷地の「接道義務」と言います。
一敷地一建物の原則と接道義務を厳格に適用すると、良好な環境の確保や、敷地の有効利用が図れない場合があります。このような場合「一団地申請」をして知事の認定を得れば、特例的に複数建築物が同一敷地内にあるものとみなして建築規制が適用されます。
例えば大学のキャンパスはどうでしょうか、管理棟、教室、体育館など複数の建物が点在しています。大規模工場でも建物名称は異なりますが状況は似ています。羽田空港には旅客ターミナルビルから整備施設まで数多くの建物があります。これらのケースでは全て一団地申請を行い、一つの敷地とみなされ個々の建物の接道義務が免除されているのです。
そして住居系ではいわゆる「団地」がそうなのです。
第３回「長屋に住む」で一敷地一建物の原則をブログしました。また敷地は、用途や規模により異なりますが、建築基準法上最低でも２ｍ以上道路に接していなければなりません。
この原則を、敷地の「接道義務」と言います。
一敷地一建物の原則と接道義務を厳格に適用すると、良好な環境の確保や、敷地の有効利用が図れない場合があります。このような場合「一団地申請」をして知事の認定を得れば、特例的に複数建築物が同一敷地内にあるものとみなして建築規制が適用されます。
例えば大学のキャンパスはどうでしょうか、管理棟、教室、体育館など複数の建物が点在しています。大規模工場でも建物名称は異なりますが状況は似ています。羽田空港には旅客ターミナルビルから整備施設まで数多くの建物があります。これらのケースでは全て一団地申請を行い、一つの敷地とみなされ個々の建物の接道義務が免除されているのです。
そして住居系ではいわゆる「団地」がそうなのです。
板橋区 Itabashi-ku TOKYO
総戸数がおよそ１０,０００戸の高島平団地は、１９７２年に入居が開始されました。１０,０００戸の住民数でいえば一つの町を超えて、一つの市が新たに誕生した規模です。
墨田区 Sumida-ku TOKYO
白髭東アパートは、１３階建ての高層住宅１０棟を横につなぎ合わせ、長さ１.２ｋｍにもなります。
都市火災時には防火壁としての役割を果たします。
江東区 Koto-ku TOKYO
東雲キャナルコートは、基本計画の段階から建築家が参加した総戸数およそ６,０００戸の団地です。
よく考えられたデザインで、いわゆるデザイナーズマンションとなっています。
新宿区 Shinjuku-ku TOKYO
トミヒサクロスは超高層集合住宅、低層集合住宅、店舗などの商業施設、そして店舗棟の屋上には戸建住宅が載っています。都市再開発によって生まれた建築です。
一見団地のようにみえますが、おそらく一つの建物でしょう。都市再開発の場合は一棟にして建築したほうが法律上の制約が有利になるケースが多いようです。
東京の長屋に住む Tokyo JAPAN
東京人はどんなところに住んでいるのでしょうか。
そんな素朴な疑問にお答えします、第３回目は「長屋に住む」です。
日本の建築基準法では一つの敷地に一つの建物しか原則建てられません。
一敷地一建物の原則と言われています。この規定の詳細は、用途上可分な建物（例えば住宅と住宅）はそれぞれ別々の敷地に建てなさい、用途上不可分な建物（例えば住宅と住宅に付属する車庫、物置など）は一つの敷地に建てることを認めます、ということです。
建築基準法的に長屋とは、各住戸間の界壁以外共有する部分がなく各住戸に外部から直接出入り出来る建築物、と規定しています。
不動産業界では、長屋というと落語に出てくるような建物をイメージされる方が多いので、タウンハウスあるいはテラスハウスのように呼ばれるのが一般的です。
親と子、２戸の住宅を一つの敷地に建てるとしましょう、このままでは２戸建ちません。
アイディアその１：２戸の住宅を渡り廊下でつなぐ、これで１戸の住宅です。
アイディアその２：住宅どおしをくっつける、住戸間の界壁を共用しています、長屋です。
アイディアその３：くっつけてかつ、廊下、階段などを共用します、共同住宅です。
墨田区 Sumida-ku TOKYO
現在の東京に落語に出てくるような長屋はありません。どうしても見たいという方は「東京江戸博物館」に再現されています。
多摩ニュータウンは、東京都南部の多摩丘陵に位置し、多摩市を中心に稲城市、八王子市、町田市にまたがる日本最大規模のニュータウンです。１９７１年に入居が開始され、現在では人口２０万人、８万世帯を超えるまでに発展してきました。
多摩ニュータウンの住宅開発において、戸数としてはわずかですが、公設の先駆的な計画として現代の長屋であるタウンハウスがいくつか実現しました。
しかしその後現在ではタウンハウスが計画されるのはまれになりました。理由として土地を潤沢に使用するがゆえ高層住宅に比べて高価になる、住環境は勝が独立性は戸建住宅より劣り木造建売住宅と競合する、など事業として成り立たないケースが多くなったからです。
多摩市 その１ Tama City TOKYO
１９７９年入居開始、日本の公設タウンハウス第１号です。当初の緑豊かな環境に住むという目的は達せられ、今では貫禄さえ漂います。
多摩市 その２ Tama City TOKYO
多摩市 その３ Tama City TOKYO
顔と顔を突き合わせて暮らす、濃密な空間を好きな人にはたまらないでしょう。
